第32回日本トライアスロン選手権(2026/東京・台場) 出場基準
第32回日本トライアスロン選手権(2026/東京・台場)
*日本選手権2027クオリファイシリーズ対象大会(予定)
出場基準
[1]開催日
2026年11月1日(日)
[2]開催場所
東京都港区・お台場海浜公園、臨海副都心トライアスロン特設会場
[3]競技距離
スタンダード
スイム1500m・バイク40km・ラン10km
*ドラフティング許可
[4]出場資格
1)都道府県競技団体・学連登録選手(開催年※1)で18歳以上(開催年12月31日現在)であること。
※1 登録前年度の登録加盟団体を変更する選手は、当該年度3月末迄に現加盟団体とトライアスロンジャパンの承認を受けることを基本とする。ただし、大学進学と卒業に係わる加盟団体の変更はこの限りではない。
2)日本国籍を有していること。詳細はワールドトライアスロン諸規程によるものとする。本大会に係わる該当箇所は、国籍の変更手続き中の場合、変更先の国を国籍とみなすことができること。
3)エリート登録を完了したもの
[5]出場選手の定数と対応
1)次の[6]出場基準により全国から選出された男女各70名を最大出場選手数とする。
2)大会開催週の月曜日に出場予定選手を大会HPへ公開する。
[6]出場基準
1)NTTランキング
男女各1-40位(最大40名)
*ランキングは2026年9月28日発表時点を基準とする。
*出場権利のロールダウンは行わない(ランキング41位以下の選手には権利付与しない)。
2)ブロック代表(11ブロック)
男女各20名(最大20名)
開催前年の日本トライアスロン選手権におけるジャパンランキング特別ポイントをカウントして、獲得比率に応じて出場枠を配分する。なお各ブロック最低男女1枠ずつを配分する。
<女子>
北海道(1名)、東北(1名)、関東(3名)、東京(2名)、東海(3名)、北信越(2名)、近畿(2名)、中国(2名)、四国(1名)、九州(2名)、沖縄(1名)
<男子>
北海道(1名)、東北(1名)、関東(2名)、東京(3名)、東海(2名)、北信越(2名)、近畿(2名)、中国(2名)、四国(2名)、九州(2名)、沖縄(1名)
*ブロック予選会は、2026年9月28日以前に開催。
*学連登録選手をブロック代表枠に含めることができる。
*ブロック予選会の出場基準は各ブロックにより決定されるが、「ブロック予選会出場資格についてのお願い」の内容を基本とする。
*予選会として出場は各選手1回のみ(大会側が許可すれば他ブロック予選会へのオープン参加可)。
*学連登録選手においては、所属学部・学科のキャンパス所在地を基本とする(出身地ブロックなどへ戻っての参加は不可)。学連登録選手は予選会参加有無にかかわらず、エリート登録時に予選参加ブロックを登録すること。
*認定記録会 (スイム400m、ラン3,000m)標準記録スイム・ランの合計で男子15級以内・女子20級以内とする。
男子:14:01.93
女子:16:51.21
*認定記録会有効期間:2025年9月29日~2026年9月28日
3)日本選手権クオリファイシリーズ
男女・出場定数から1)2)で出場権を得た選手を除いた数
*出場基準1)2)で出場権利を獲得した選手がいる場合、ロールダウンを行い定員数まで出場権利を付与する。
https://www.jtu.or.jp/rank/category/championships-qualify/
[7]参加申込
1)参加費:25,000円(手数料別)
2)申込期間:
1次エントリー:2026年10月9日(金)〜10月13日(火)
2次エントリー:2026年10月20日(火)~10月22日(木)
3)出場者確定までの流れ
①1次エントリーにおいて、出場基準1)2)の順に最大60名にエントリー案内が送付され、エントリー及び入金を持って出場が確定する。
②2次エントリーにおいて、クオリファイシリーズランキング上位の選手から定数を満たす選手までエントリー案内が送付され、エントリー及び入金を持って出場が確定する。
③2次エントリー期間内において、欠場者がでた場合には、クオリファイシリーズランキング上位の選手から定数を満たす選手までエントリー案内がされ、入金を持って出場が確定する。
*申込詳細は、大会HPならびに対象選手に案内
*レースナンバーについては出場基準に従い、次の順にレースナンバーを付与する
[1]NTTランキング(NTTランキング順)
[2]地域ブロック代表(NTTランキング順、認定記録会タイム順)
[3]日本選手権クオリファイシリーズ(クオリファイシリーズランキング順)
[8]強化費
強化費:総額150万円、男女各1-3位に支給
[9]備考
上記基準は、関係団体等との調整のうえ、各種事情(気象、会場の状況、社会情勢、疫病等)により変更されることがある。その場合は事前に告知する。
<2025年12月17日 理事会承認>
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